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本研究は戦後1960年代を中心に団体、運動、思想等の側面から敗戦から1960年代までの日本の右翼の特徴を考察したものである。本論者はその考察を通じて日本が特にグローバル時代以後なぜ右傾化していくのであろうかという問題を探ってみた。その結果、論者は次のようなものことが理解できた。 まず、この時期もっともよく知られている右翼団体は、影山正治・大東塾・石原莞爾の「東亜連盟同志会」、藤吉男の「国粋大衆党」、大川周明の「東風会」、井上日召の「護国団」、福田進の「防共挺身隊」、谷口雅春の「生長の家」等である。これらの右翼団体の主な右翼運動は皇室擁護、反共、再軍備、日米安保改定などである。彼らのそのような運動を支える基本的思想は天皇中心主義と反共産主義であった。この時期、そのような右翼運動が活発であったのはまず、何よりも日本が大戦で米国に負けたのにもかからわず、戦後にも日本の戦前の右翼勢力が生き残られたからであり、その次それが可能であったのは、米国が戦後大陸からの共産勢力の南下を防ぐ方法の一つとして、天皇制を守っていくために反共の立場を取っていった戦前の日本の極右勢力を適当に生かしていく必要があるという政策を取っていたからである。こうした歴史的事実からもわかるように、現在日本の右傾化は戦後極東地域における共産勢力の拡張と深く係わっていたし、またそれは日本が反左翼及び中道右翼の道を歩みながらその資本主義陣営の盟主の役割を果たしていこうとする米国とのかかわりを維持していくこととも深い係わりをもっていると言える。今後、米国は自分達一国中心のグローバル化を推進していく。それと絡み合って日本も自国中心の世界化を推進していかざるをえない。こういう立場から考察してみた場合、今後日本の右傾化は米国のそうしたグローバル化に基づく自国中心の世界化として見られる可能性が強いといえるのではないかと思われる。