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일본어

本稿は、帝国主義日本が植民地朝鮮において行った国語(日本語)強制の実態と、それの持つ言語学的な意味の究明を試みたものである。具体的には、教育現場である小学校における実態や、四回にわたって更新が繰り返された「朝鮮教育令」の内容を吟味した。 その結果、教育現場である小学校においては、朝鮮人を対象とした教育の根幹は、「国語(日本語)」の普及にあったことを確認した。さらに、その普及というのは、ただ単に日本語を伝達手段とするコミュニーケション機能の教授といった純粋な目的ではなくて、あくまでも「国語」を媒介とするイデオロギーの注入、つまり植民地体制を存続させ、かつ安定した統治を図るがためのものであったことも確かめた。 一方、「朝鮮教育令」の改正内容を通じて、「日本語」というものの持つ極めてイデオロギー的な要素が、画一化されたコミュニケーションとして制度化されていく過程を見た。さらに、その中において、伝達手段の共有や国民的平等といった言語的理念を建前としつつ、実際には皇民化の手段とする一種の政治的概念としての日本語常用化政策のあり方は実に意味深いものである。それは、差別をなくすがための言語機能であるはずのコミュニケーションの役割が、政治性を帯びることによって、もっとも差別を深化させる機能を担ってしまった様相の確認でもあった。要するに日本が行った植民地朝鮮における「日本語常用化」というものを、コミュニケーションの総体の問題としてとらえるのが、言語問題の本質に接近できるのではないかと考えるのである。