earticle

일본어

インターネットの日本語コミュニティの多様化は、最近の当事者主権の動きとして見ることができる。それは教室の外で行われている、当事者（学習者）による当事者のための日本語教育の場であることがわかる。また別の観点から見れば、これは教室内の日本語教育における多様な学習者への対応の限界とも考えられる。その当事者主権の流れから、教室内で行われている日本語教育が学ぶべきことは、多文化教育の視点を取り入れることにある。教室内のマイノリティの存在を前提にして授業が行われることで、マジョリティの学習者の異文化理解の視点にも影響を与えるようになる。授業での話し合いにおけるルール作り、そしてマイノリティとマジョリティなど立場による、語彙や言葉の意味のギャップを認識することで、互いを配慮したコミュニケーションの実践につながってくる。これはポライトネス（丁寧さ、配慮）の問題とも関連して、授業で扱うことも有効だといえる。今後、ボーダレス社会を目指して日本語教育も変わっていくだろうが、それは決して同化ではなく、多文化（マイノリティ）の存在の認識を通して行われなければならない。