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明治初年の教部省が提示した三条教則は、幕末期以来の水戸学的な国体論をそのまま継承しながらも、 当時の政府が推進した文明開化政策を正当化する新たな論理を含むことであった。そして、教部省が任命し た教導職はこのような政府公認の国体論を人民に説教することによって、人民が当時の文明開化政策に協力 するようにする存在であった。教導職には神道と仏教の両方から任命された。教部省と大教院の設置に積極 的であった仏教側は、政府が提示する国体神道的な立場を反映しながらも、あくまで自分達の教理に基づい て三条教則を説明した。これは王政復古以後の神道の優位を克服するための戦略であった。しかし、教部省 と大教院を中心としては神道の優位が克服されなかったので、仏教側は文明開化の論理である政教分離の立 場から三条教則を批判しながら宗教の自由を主張するようになった。これとは異なって、神道側は教導職のい 設置によって組織的な布教と教化体制を整備することになった。これを通じて幕末期の国学的な国体論に基 づいた三条教則は教派神道の信仰規律に転換することで日常的な生活倫理へまで適用されるようになった。 その主な内容は先祖崇拝と天皇崇拝を一致させることであった。その結果、教派神道の信仰倫理は教導職が 廃止去れた後に発布された教育勅語の「家族国家論」と殆んど似た論理的構造をもつようになった。即ち、 幕末期の水戸学的な国体論は、三条教則を信仰規律にする教派神道をへて教育勅語に到達したのである。