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일본어

一般に「因果性もしくは因果関係」を表すとされる使役構文に関しては、「使役者の被使役者への積極的か つ能動的な働きかけ」および「事態への能動的なかかわり」が、使役状況をなす一つの成立条件として働くとい われている。その一方で、他動詞構文と呼ばれるものについても、使役構文の場合と同様、「主体」(使役者に 相当)の「対象」(被使役者に相当)への積極的な働きかけが行われた結果、その対象に位置変化ないし状態変 化が起こるのであって、「主体の対象への働きかけ」とそれによって引き起こされる「対象の変化」」との間には 一種の「因果関係」が成立するといえる。これをもって西村(1998)は、他動詞構文を使役構文の範疇に入れて 考察すべきだと主張しており、本稿でも、このような西村(1998)の知見に従い、他動詞構文をも広義の使役構文と みなし議論していくこととする。こうすることによってはじめて、以下に示すような構文類が、「使役者の被使役者 への積極的な働きかけ」や「事態への能動的なかかわり」が認められないのに、なぜ受身的な解釈が受けられ るのかに対する有意義な答えが得られることと考えられる。 (例）私たちは空襲で家財道具を焼かせた。 　 　 勇二は教師に殴られて前歯を折った。 私たちは空襲で家財道具を焼いた。 ジョンは（事故で）息子を死なせた。 とりわけ本稿では、上記のような構文類が使役構文の形をしているにもかかわらず、受身的な意味解釈に傾く ことに影響するとされる諸要因として、「使役者と使役行為の関係」や「使役者と被使役者との関係」や「使役 動詞の性質」といった三つの項目を設定し、各方面からの多角的な分析を試みることとする。