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일본어

本稿では2011年3月に起きた東日本大震災によって日本社会において以前より目立つようになった外国人住民とのコミュニケーション問題を克服するために，既存のバリアーフリー(Barrier Free)或いはユニバサル․デザイン(Universal Design)という概念を言語にも応用して，言語におけるバリアーをなくすか和らげる「言語バリアーフリー․Language barrier free」という概念を取り入れた。そして，その具体的な対策として公的部門の日本語テキストにおける「やさしい日本語」或いは「日本語テキストにおける可読性判断」の可能性に関して模索してみた。その結果，次のような結論が得られた。1) 日本社会․コミュニティーにおいて，外国人住民を対象とする「公的情報提供」における「言語バリアーフリー」を考慮しなければならない時期は大きく「平常時」と「災害時」と二つに分けられるが，さらに前者は「平常時①―平常時」と「平常時②―災害復旧․復興」に，そして後者は「災害時①―災害当時․直後」と「災害時②―非難後」に分けられる。2) 日本の厚生労働省が発した「公的情報提供」のためのテキストを，学年別教育漢字と日本語能力試験のレベル別漢字データベースをもって検討した結果，外国人住民が「バリアー」を大きく感じるほど多数の漢字が使われている上，使用された漢字のレベルもまた高いことが分かった。つまり，これから積極的に「やさしい日本語」に対応していく必要性があることを示唆することである。3) 調査対象になったテキストを「やさしい日本語」に対応させるために，次のような方法が必要とされることが確認できた。3󰠏1) 漢字使用の抑制及び振り仮名の表記，そして難しい語彙や表現におけるやさしい表現への変換が必要とされる。3󰠏2) 高いレベルの漢字が使用された「動詞及びその他」を中心に「やさしい日本語」に対応させる必要があって，順次に「医学及び身体用語」にも対象を拡大していく必要がある。3󰠏3)「固有名詞」と「医学及び身体用語」の漢字の場合，無条件的な漢字の排除ではなく，振り仮名の表記，理解を助けるための注釈などの配慮を通じて「やさしい日本語」に対応させていく必要がある。しかし，このような結果は漢字に限った検討であって，これからは文法․語彙など，より多様な側面における総合的な検討が必要とされると思われる。また，今後には「災害時」やあらゆるコミュニケーション媒体における「言語バリアーフリー」や「やさしい日本語」の拡大のために更なる考察を行いたいと思う。