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本稿の目的は、1945年から1970年代にかけて、「抵抗の歴史学」、「現象批判の歴史学」として戦後日本の民主主義にもっとも主導的な役割を果たした「戦後歴史学」の展開と変容を検討し、その問題点は何であり、それが我々に残した「知」の遺産は何であるかを明らかにするところにある。一般的に「戦後歴史学」は大きく講座派のマルクス主義歴史学と丸山真男と大塚久雄に代表される近代主義歴史学として両分することができる。本稿では、主に前者を中心として検討する。それは、キャロル・グラックが指摘しているように、「マルクス主義とマルクス主義的な立場がこれほど徹底的に学問上の確立に浸透した例は、他の非共産主義国ではほとんど見られず、まして後期資本主義的な民主主義国では全無である」といっているように、戦後日本の知識界にマルクス主義歴史学が及ぼした影響力は至大なものであるからである。社会主義革命が失敗におわり、ポストモダニズムを洪水のなかで、「戦後歴史学」はもはや「廃棄処分」されたかに見えるかも知れない。しかし、暗い軍国主義時代の弾圧のもとで戦争の破滅と屈従の歴史を体で体験して敗戦をむかえた時代状況のもとで、熾烈な使命感を持って「変革」を模索した「戦後歴史学」の遺産は、今日においても貴重な歴史的証言としての生命力を持っていると言える。この研究では、こうした基本認識のもとで、「戦後歴史学」の形成と変容でもっとも主導的な役割を果たした講座派のマルクス主義歴史学が具体的にどのように展開・変容していったかを、敗戦直後から1970年代までを中心として検討し、それが持つ意味とその限界は何であるかを明らかにし、戦後日本の知識形成に「戦後歴史学」が及ぼした役割と意義について考えることにしたい。この時、「戦後歴史学」が過去の絶対的な天皇制の精神的な内面世界の問題と、日本帝国主義の対外侵略と不可分の関係にあるアジアの問題をいかに認識していたかを合わせて検討していきたい。それは、こうした問題が近代日本の対外侵略や戦争責任と関連して戦後日本の歴史認識が孕んでいる根元的な問題と密接な関係にあると思うからである。