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本稿は靖国神社の合祀者選別の基準（論理）及びその変化に対する分 析を通じて靖国神社が持つ近代国民国家の公的追悼施設としての性格に ついて考察した。 靖国神社の合祀者の変化をみると、[内乱において戦闘で死亡した官軍 の戦死者→ 戦闘中に事故で死亡した者→ 明治維新関連死亡者（民間 人）→ 対外戦争で死亡した戦死者→ 戦病死者→ 民間人戦争犠牲者の中 で国家によって動員された者（準軍属）]と、その対象が拡大された。合 祀者は靖国神社が一貫した宗教的な論理に基づいて選別したのではな く、内乱を通じた近代国民国家の成立過程と対外戦争特に総力戦による 帝国の膨張の中で、国家の政治的な必要に応じて選別したのである。つ まり靖国神社は、招魂․慰霊という宗教的な特性を持っていたが、合祀 者の問題に限って考察すると、宗教としての機能が国民国家の公的追悼 施設としての機能に従属されていたといえる。 そして1904年イギリス人3人が合祀されたこと、植民地戦争犠牲者の 中、軍人軍属は国籍が変わり、恩給法等から排除されたのにもかかわら ず合祀されたが、準軍属に値する者は合祀されなかったということは、 靖国神社が宗教としての一貫した論理を持ち得なかったことを象徴的に 表している。また旧皇族の合祀過程において神体がもう一座新しく作ら れたことは靖国神社の合祀が完結された論理に基づいたものではなく、 必要に応じて変わる可能性を持っていることを表している。したがって A級戦犯の分離や植民地犠牲者の合祀取消も全く不可能なことではないと 考えられる。 靖国神社は国民を戦争に動員し、国への忠誠を絶対化する政治的な論 理が重要な意味を持っていたのであり、それによって合祀者の選別基準 も変わった。つまり靖国神社は公的追悼施設としての機能に充実してい たのである。そして援護法の対象であったのにもかかわらず敵前跳逃亡 者、自殺者などが合祀対象から排除されたことは、靖国神社の合祀基準 が戦争による被害ではなく国家･戦争に対する積極的な協力にあったこと を表している。