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일본어

本稿は、主体動作·客体変化動詞がテイルと結合し〈結果相〉を実現することに注目し、＂再帰構造＂のもとで実現できると主張した工藤(1982、1995)に批判的な立場から考察を行ったものである。まず、再帰構造が捕らえる｢(主体の)変化の結果状態｣と結果相によって顕在される｢(主体の)変化の結果状態｣が同一であるかを調べ、工藤(1982、1995)の主張の有効性を検討した。その結果、再帰構造による｢(主体の)変化の結果状態｣は、必ず主語が動作主(Agent)であるという制約があるが、結果相の｢(主体の)変化の結果状態｣にはそのような縛りがないことを明らかにし、二つの結果状態が同一でないことを確認した。次に、工藤(1982、1995)が主張した｢再帰構造｣に代る意味制約をもとめ、主体変化動詞と主体動作·客体変化動詞を共に｢限界動詞｣として扱うことを提案した。このような本稿の提案により、主体動作·客体変化動詞が結果相を実現するための意味制約は、主体変化動詞の意味制約と同様に扱うことができ、主体変化動詞の意味制約である｢主体の変化結果｣のもとで主体動作·客体変化動詞も結果相を実現することができると主張した。このような本稿の主張は、現代日本語の結果相を記述するうえで、奥田(1977)による｢主体のあり方｣からの動詞分類より、Vendler(1967)の｢限界性｣による動詞分類のほうが有効的であるという一つの傍証となる。