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店内において推奨したい商品を店員に代わって情報を提供し、購買意欲を促進させるPOP広告は、製作費用が他の媒体より非常に少なく、消費者志向であるため、最近のような不景気の時は、より重要な広告媒体である。実際、POP王国であるアメリカや日本ではPOP広告をみて購買をする消費者が70％以上であると言われている。そこで広告王国である日本との比較研究を試みた。その結果、学術研究においては、日韓両方とも1960年代から研究か行われているが、日本の場合、関連団体が多く設立され、多様な支援活動を行い、かなり活性化されている。全体広告費から占めるPOP広告の現状分析において、韓国はPOP広告の重要性は認識しながらもそれについての正確なデータはなく、＇その他＇として区分していた。一方、日本の場合、POP広告は全広告のうち2011年の場合、3.2％を占めている。この数字は、広告費を基準にしているため、POP広告の場合、広告の製作にほとんど費用がかからない媒体の特性上、少ないものではない。最後に、POP広告の類型別に比較をしてみると、韓国の場合も多様なものが作られているが、まだ基本的な情報を提供するに過ぎない。それにその基本的な情報さえも間違っており、今後改善すべき点が多いのが現状である。反面、日本の場合は様々な種類、材料などを用いてクリエイティブに富んだものが多く、毎年POP広告関連のショーを行い、さらなる活性化をはかっている。このように日韓においてPOP広告に関して多少の違いがみられるが、両国ともにPOP広告の重要性を明確に認識している。多くの広告媒体が減少している中、唯一増加をしているPOP広告は、今後より増加されるであろう。韓国においてPOP広告のさらなる発展のためには、展示している場所でのコントロールや広告物の毀損の問題などを克服する必要がある。なお、より消費者の意見が反映されるものの設置なども望ましい。国際的な比較研究は國によって異なる様々な特性のために比較するのが困難であるが、今後、これを起爆剤に國によって異なる広告の表現方法について文化的なアプローチを試みるつもりである。これは多文化社会である韓国において実証的な研究として活用できるであろう。
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